『Switch2』の転売対策？任天堂公式ストアで海外発行のクレカなどを取扱停止に

3月25日（火）以降、上記の決済手段は使用できなくなる。

古川俊太郎社長が昨夏、Nintendo Switch 2の転売対策に言及

任天堂は今回の措置の理由を明らかにしていないが、1月に次世代ハード・Nintendo Switch 2の2025年内の販売を発表したばかりなこともあり、海外からの買い占め、あるいは転売対策の一環なのではないかとも考えられる。

Nintendo Switch 2の定価は未発表だが、依然円安が続く日本において、海外からの購入を検討する消費者が出てくる状況は十分に想定できるからだ。

なお、2024年6月に開催された任天堂の第84期定時株主総会資料（外部リンク）には、古川俊太郎社長による以下の回答が掲載されている。

「各地域の事情を踏まえて、法令の許す範囲で何らかの対策ができないか検討を進めています」

懸念されていた半導体不足は解消と発表

新型ゲームハードの品薄は近年問題になっており、2017年3月3日に発売された現行機・Nintendo Switchは、発売からしばらくの間は品薄が続いた。

これを受けて同年6月には任天堂から、謝罪文を含めた品薄対策についてのリリースが発表されている。その後も時折品薄になる時期が発生していた。

また、Nintendo Switchと同様にソニーのPlayStation 5も発売当初から長らく品薄が続いたことも記憶に新しい。

こうした品薄の大きな理由としては、世界的な半導体不足が大きいとされている。部品が足りなければ必然的に生産数が少なくなり、市場に十分な数が出回らず品薄に陥るのは当然の結末だ。

需要と供給の均衡が歪に崩れたことで、ゲーム機の転売とそれに付随する買い占めが横行し、社会問題化した。

そのため、Nintendo Switch 2においても生産数の問題は懸念されるが、これについては前述の株主総会資料で古川俊太郎社長が、「半導体部品の不足のために十分な数量のNintendo Switchのハードウェア生産ができないことがございましたが、現在はそうした状況は解消されています」と回答。

「後継機種においても、現時点では部材の不足等が生産に大きな影響を与えるとは考えていません」と回答しているため、少なくとも生産数の問題で品薄となる可能性は低そうだ。

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